おすすめの処分法は?初めての出張買取で賢く処分する大型家具と家電

おすすめの処分法は?初めての出張買取で賢く処分する大型家具と家電

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2018.07.26

不用品を処分する選択肢の中から賢い方法を選ぶには

不用品の処分に出張買取をおすすめする理由

不用品を処分するさまざまな方法を検討して、おすすめの理由を考えていきましょう。

出張買取で処分を依頼する

自宅で待っているだけで不用品が処分できる出張買取サービス。大型家具や家電類をわざわざ運び出す手間もかからず、運搬費も負担しなくてもよい出張買取サービスは、不用品処分の方法の一つとしておすすめです。でも、見知らぬ業者を家にあげることに抵抗がある方や、出張買取でトラブルに巻き込まれないのか不安になる人もいるかもしれません。

ネットオークションの活用

もしかしたら高く売れる可能性がありますが、手間がかかることは必至です。特に大型の家具などは、運搬に相当な手間がかかります。引っ越しで大量に処分したいものが出たときに、どうしてもこれだけは最高値で売りたい逸品が出てきた場合や、普段からオークションのやり方に慣れている場合は、オークションの利用も一つ検討してみてもよいかもしれません。

友人や知人に譲渡する

自分が大切にしてきたものを親しい人に譲りたいという考え方もあるでしょう。実際、すぐに使うことが想定されている場合は、譲ってもらった側もうれしいと思います。具体的には、学生服など確実に使うことが見込まれるものであれば、譲る側ともらう側、双方が助かることもあり得ます。しかしながら、具体的に何に使うのか、いつ使うのか明言できないものであれば、友人知人にあげることは止めたほうが無難でしょう。

粗大ごみに出す

市町村の決まりにもよりますが、有料ごみとして扱われることも多いと思います。でも、値段をつけて買取してもらえる物があるとしたら、粗大ごみとして処分するのはもったいないと思います。出張買取処分は、自宅に来てもらって、処分したい物の値段を判断してもらえます。結果として有料ごみとして出すことになったとしても、一度、売却時の値段を確認してみるとよいでしょう。

廃棄処分をするときリサイクル料の負担が必要な家電

家電リサイクル法(通称)により、次の家庭用機器はリサイクルをすることが定められています。

  • 家庭用エアコン
  • テレビ
  • 電気冷蔵庫、電気冷凍庫
  • 電気洗濯機、衣類乾燥機

これらの4品目は、消費者がリサイクル料金や運搬料を負担して製造者等へと引き渡さなければなりません。1円でも値段をつけてもらい、売買契約として引き取ってくれる買取業者を選ぶようにしたほうがよいでしょう。

出張買取に処分を依頼するとき気をつけたいこと

業者の身分証提示や契約書作成の有無

特定商取引法により、出張買取を行う業者が行うべきことについて、取り決めがされています。具体的には、事業者の名称を告げること、どのような物品を購入するために来たのかという点についてなど。また、売り渡す側が販売を希望しないものを無理やり買い取ることや、再度訪問して売り渡すことを勧めることは禁止されています。

また、何をいくらで買い取るのかといったことについても、書面で取り交わす決まりになっています。買取を承諾する物品の種類や購入価格、支払の時期や方法、引き渡しの時期や方法、出張買取を行う業者の名称や住所や電話番号等、書類に必要な情報は細かく定められているのです。

出張買取の対象となる物

出張買取業者によって、買取できる物は限られています。訪問の約束をする前に、どのような品物を買取可能であるのかについても、事前に確認することをおすすめします。特定商取引法の規制により、不用品なら何でも買取がOKというわけではありません。出張買取の対象となる物品は定められています。

大型のため業者が出向くしかないと判断される、大型家具や、家電などが出張買取の対象です。また、中古品を買い取って流通させたとしても市場に大きな影響を与えないと判断される本やCDが大量にある場合は、買取が可能なこともあります。

値段がつかない物の取り扱い

出張買取では値段がつかない物はどうなるのかを事前に確認します。値段がつかない物の取り扱いについても質問してみましょう。業者によって、色々なサービスを提供しています。どのようなパターンで処分を請け負っているのか、依頼する前に確認をしておくことをおすすめします。

気をつけたいのは値段がつかない物を「無料で引き取る業者」に引き渡すこと。無料の回収サービスにはトラブルの種が潜んでいることがありますので注意が必要です。無料で引き取ってもらうことは、不法投棄を助長することにつながるかもしれません。

あるいは、有料で法に則り処分することが求められている家電を無料で廃棄する行為は、リサイクル法(通称)に従わなかったと解釈されかねません。1円でも値段をつけて、売買契約として引き取ってくれる買取業者を選ぶようにしたほうがよいでしょう。

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